ヘッドハンターの存在意義とは
東京も梅雨の足音がすぐそこまで聞こえてきました。
皆様こんにちは、ヘッドハンターです。
さて、突然ではありますが、日本の転職市場は現在盛り上がっています。
と言いますのも、今は紛れもない売り手市場であり、様々な会社が優秀な人材を数多く囲い込もうとしているのが、伝わってきます。
盛り上がりをみせる転職市場 ?
厚生労働省の発表によると、2017年の求人倍率は堅調であり、2018年の経済成長予測を見ても、恐らくこのトレンドは継続するのではと予測されます。
この状況を受け、転職のサポートをする我々の立場からすると、単純に仕事が増える良い条件が揃っているという捉え方が出来ますが、それと同時に気になる点もあります。
大手外資系人材紹介会社の一社であるヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンが「【ヘイズトレンド予測】 2018年に求人が増える今最もホットな職業とは」という内容で、求人が増える職業TOP5を発表しています。
1. バイリンガル人材
2. グロースハッカー
3. ファイナンステクノロジーに強いデジタルマーケター
4. AI(人工知能)・ロボット工学技術者
5. 自動運転の技術者
上記1.の「バイリンガル人材」については、年々需要が高まっているのは日本で仕事をしている方であれば当然理解できる事であると思います。
しかし2~5の職業については、本当にここ最近聞くようになった単語が多いように感じられます。
同記事には、上記の5職種を列記したうえで、次の様に述べています。
技術の進化やAIの普及で需要が減る職業もある一方で多くの新しい職業が生まれています。
こうした中、日本では、技術の進化のスピードに人材のスキルが追い付いていない状況で、ヘイズが世界33カ国で実施した労働の需給効率調査「グローバルスキルインデックス」でも、日本の「人材ミスマッチ」(企業が求めるスキルと人材が持つスキルのかい離)は世界最悪のレベルとなっています。
私は毎日の様に新しい方とお会いし、キャリアコンサルティングや情報交換を積極的に行っていますが、昨年あたりからある違和感を感じる事が多くなりました。
求めらている人材とは・・・
某大手エンターテイメント企業のマーケティング部門で働くシニアマネージャー(40代)の方とお話をした際、この様な事を仰っていました。
「ここ数年前まで、時代の先端を常に意識してエンタメコンテンツのマーケティングを行ってきており、それなりに実績を残してきたが、ここ最近は変化のスピードについていけず、デジタル領域については部下に任せっぱなしになってしまっている。この先、自身が積み重ねてきた経験を活かせる場面がどんどん減っていき、いずれは職を失ってしまうのではという事に恐怖感さえ抱いている。」
この方は、今まで複数のヒットコンテンツを担当してきている方で、日本の映画業界においては割と名の知られている方なのですが、上記の様な悩みを抱えているというのは私からしても少々驚きを隠せない事でした。
一方、私の友人(30代前半)で新卒から約10年、日本の化学系メーカーに勤務していた男性は、今年の初めに転職を決意し、ものの1,2か月で転職先を決めました。
「現職では、所謂日本の企業という環境で上司の言う事を聞きながら、特にアグレッシブに仕事をしてきた訳ではないが、今回複数の企業に応募をしてみたところ、色々な会社、特に外資系のコンサルティング会社に関しては、とてもシンプルな選考で進行し、すぐにオファーが何件も出てきた。」
先述にある私の「違和感」とは、簡単に言うと上記2名の転職市場における価値とは何なのか、という部分です。
現在のビジネスシーンでは、あらゆる場面で目まぐるしい変化が起こっているなか、どの企業もその変化に順応する為の対策を取ろうと必死になっています。
その中で、若手人材はあらゆる企業からひっぱりだこの状態であると言えるでしょう。
上記の私の友人はまさに、(捉え方が少々古いですが)バブル世代とゆとり世代のちょうど狭間世代であり、バランス感覚に優れており、色々な会社への順応が出来る方が多い印象があります。
狭間世代:バブルとゆとりのあいだ・・・
現在30歳を過ぎた世代の方々の多くは、バブル時代のイケイケドンドン期を経験している上司を持っている事が多く、飲み会等の場所で「バブル時代はアレヤコレヤ」と華やかな話をよく聞かされています。
彼らはその場では「凄いですね~」「羨ましいです~」とまくしたてると同時に、現実的な視点を持ち合わせている為、「昔は昔。今は今。」と心の中で囁いてはいるものの、その時代を生きてきた人間の当時の感情や想いを理解できるので特に仕事上での関係性をなえがしろにする事はありません。
これは恐らく、自身の親もその世代である事も多く、小さい頃から色々な話を聞いてきている事あり、身近に感じれる事が出来るからという理由があると思います。
その一方で、近々よく耳に挟むのは、新入社員が上司からの飲み会の誘いを断る等、上の世代と完全に壁を作ってしまっている世代が出てきている事です。
この若い世代の方々は、バブル時代の事などひとつの神話程度にしかとらえてなく、自身とは全く関係の無い世界として認識していると思います。
彼らの考えを理解出来ない上司達は、肩透かしをくらい、コミュニケーションの取り方がわからないまま、今も一緒のオフィスで仕事をしているのが現状です。
狭間世代の人間は、この若い世代に対しても理解があります。
彼らは物心がついていく期間、特に学生時代に、コミュニケーションの取り方含めた大きな時代の変化が起こっており、スマホが普及する前の古き良き時代も経験しつつ、仕事上のやり取りをLINEでできる感覚も持ち合わせています。
よって、バブル期を経験したおじさん達の気持ちも理解でき、若い新入社員の世代の事も理解できる為、あらゆる人達と同じ目線でコミュニケーションが取れるという特徴を持っています。
結論、狭間世代にいる方々は「温故知新」をしていく為に必要不可欠な人材なのです。
結局言いたいことは何?・・・ヘッドハンターの存在意義
私の個人的な意見になってしまいますが、企業は今焦っています。
時代の流れに追いつく為に、若手の人材を確保したいという姿勢は今まで以上に強くなっています。
故に、私が若い方々とお話をする際は、新卒での就職活動の様な捉え方で、可能な限り複数の会社・人とお話をするようにおススメをします。
ある程度社会経験を積んだ後に、外の世界を覗いてみると、10年前に理解出来なかった事が非常にクリアに見えたりする事がある為、改めて自身が挑戦してみたい事や興味のある事が見つかるはずです。
さて、一方で先述の経験豊富なマーケターの居場所は無くなってしまうでしょうか。
正直な話、一番の近道は我々の様なヘッドハンターや人材紹介のエージェントとお話してみる事であると思います。
結局のところ、第三者の目でクライアントの要望と、転職をする方の要望両方をバランスよく分析できるのは我々しかいないからです。
我々ヘッドハンターはクライアントの経営戦略まで首を突っ込み、本当に必要な人材が誰なのかという事を考えたうえで、その会社にフィットする方を探していきます。
逆に、我々が候補者の方とお話する際は、その方が何を一番のプライオリティとしているか(家族、職務内容、給与、ワークライフバランス、etc)というコアな部分を聞き出し、それに沿ったポジションの提案をします。
「就職は結婚に似ている」という言い回しをよく耳にする事がありますが、私としてはあまりしっくりこない表現の仕方です。
結婚は相手も含めて双方で決める事である一方、就職は一人の人間が働きたいか働きたくないかという個人的な判断で成り立っているが故です。(勿論、会社が雇いたいと言わなければ雇われませんが)
人生において大きな決断のひとつである、転職。
我々の仕事は、その判断材料となる情報を包み隠さず全てテーブルの上に乗せて、転職をする方々をより良い方向へ導く事です。
前回の投稿にもある通り、人材紹介を機械的にビジネスとしてしまっている企業や人間が存在している事は確かですが、転職を考える際にどの様なステップを取り誰と話をするのがベストなのか、という見極めをして頂ける様に情報発信していくのも我々の仕事であるとも考えております。
【ヘッドハンター・イン・ジャパン】は我々の日常や市場について、気が向いた際にアップデートしていくブログです。
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ヘッドハンターから見た2017年、そして2018年へ
明けましておめでとうございます。
新たな1年が始まり、私のクライアント企業様側でも色々な動きが出てきております。
私は主にConsumer領域でのシニアポジションにおいて、外資系の大手からスタートアップ企業までをクライアントとしてヘッドハンティングを行っておりますが、2017年も興味深い動きがありました。
今回は主に、日本でビジネスを展開する外資系企業、その中でも日本でのこれからの成長が期待されているスタートアップ企業の話をさせて頂きます。
昨年を振り返ってみますと、年末にはUber Japanの代表を務めていらっしゃった高橋正巳氏が約3年間の日本での成長フェーズをリードされた後、米ニューヨークを本社とするWe Workというスタートアップ企業の日本オフィス代表となったという報道がありました。
Uberの日本でのパフォーマンスについて、ライドシェアのサービスのみを見てしまうと厳しい状況ではありますが(日本では当面、現行のハイヤーとともに、タクシーの配車サービスに専念すると発表がありました)、Uber Eatsの普及はローンチからの期間を考えると素晴らしい成長と捉える事も出来るのではないでしょうか。
We Workでの高橋氏の活躍も今年はかなり注目されるのではと思います。
日本で成長を続ける外資系企業という枠では、NETFLIX K.K.にも注目がされていました。
同社が日本でのサービスローンチをした時には、業界(TV、映画)の方々の多くが冷めた目で「成功するわけがない」と口にしていたのを覚えています。
その中で、同社は着々と日本オフィスのメンバーを固めていき、2017年にはオリジナル作品の『ウォー・マシーン:戦争は話術だ!』でブラッド・ピット(Brad Pitt)を来日させたりと、NETFLIXの日本での存在を確実に大きなものにさせています。
同社のマーケティングのトップには以前コカ・コーラ ジャパンで活躍されていた方が2016年の末から就かれていますが、マーケティングチームも昨年で新たなメンバーを複数迎え入れており、本気度がひしひしと伝わってきます。
日本オリジナル作品の制作も積極的に行われており、フジテレビとの共同制作で始まった『テラスハウス』の人気は主にティーン世代に絶大な人気を博しており、2017年からはフジテレビで1999年から2009年までの10年間続いていた『あいのり』も復活させ、人気コンテンツの獲得にも注力している事が伺えます。
更にはデイヴィッドプロダクション(アニメ制作会社・フジテレビ子会社)で代表取締役社長を務めていた沖浦泰斗氏がアニメ制作チームのトップとして迎え入れられ、これからのオリジナルアニメ制作の面でも目が離せない状況となっています。
2017年はSpotify Japanの動向にも音楽業界のみならず様々な方面から注目がされていました。
今や7,000万人の有料会員を有するスウェーデンの会社が日本にやってきた時(2016年夏にローンチ)多くの方が、同社がどの様な戦略で事業展開していくのかを厳しい目で見張っていたのではと思います。LINE Music等の国内のサービス及びApple Musicといった先行サービスが既に日本で立ち上がっていた中で、音楽業界の売上の78%をCDが占めていた日本市場をどうディスラプトするのかは非常に興味深い題材でありました。
日本の代表に元Amazon JapanのKindle事業部長である玉木一郎氏を迎え入れ、マーケティングのトップには米GAP本社で北アメリカのマーケティングを統括していたのジュン・ソバジェ氏を置き(SpotifyのCMOも元Gap:Seth Farbman)、その他にもAmazon、Twitter、Appleといった企業で活躍されていた人材を引き抜き、徐々に日本でもSpotifyのサービスが認知されるようになってきました。
最近では、お正月に放映されていた村上虹郎(俳優の村上淳と歌手のUAの息子)が出演するTV-CMが記憶に新しいですが、これから日本でのサービスをどんどん根付かせていくという力強い姿勢が見受けられます。
現在IPOの準備を進めていると話題になっている同社ですが(ダイレクトリスティング(=直接上場)を求めているという報道が直近でありました)、これからの日本での更なる成長に期待したいところです。
さて、主にスタートアップ3社について2017年における動向を簡単に書きましたが、2018年はどの様な会社が注目されているのでしょうか。
前述のWe Workは日本での成長が期待されている企業のひとつである事は間違いありません。
We Work Japanはソフトバンクグループとの合弁として設立され、今年の2月にはコワーキングスペースのうち初拠点となるアークヒルズサウスをローンチする予定となっており、その後は銀座、新橋、丸の内北口、と3つのロケーションが既に発表されています。
企業価値が200億ドルとされるこの会社が、どこまで日本という市場で成長できるのか、とても興味深いところではあります。
次に私が注目しているのは、Slack Technologiesという会社です。
米サンフランシスコに本社を置く同社は、Slackという名の会社やチームの共有作業をサポートする為のビジネスコラボレーションツールを提供する会社で、世界で600万人以上のユーザーがおり、その中で5万以上の企業・チームが有料プランを導入していると言われています。日本版は2017年の11月にローンチされました。
現在、日本オフィスにはSpoqaという韓国の会社の日本法人代表を務めていた日本オラクル出身の熊谷喜直氏をシニアアカウントエグゼクティブとして迎え入れ、エンジニアやカスタマーエクスペリエンス人員も何名か揃えており、着実に日本市場での発展を推し進めています。
新たな人材の募集も継続的に行っており、じきに日本代表も発表されるのでは無いでしょうか。
既にディー・エヌ・エー、日経新聞、Sansan(名刺管理サービス)、クックパッドなどの会社に導入実績があると発表されており、これからも成長の勢いを増していく事が予想されます。
LINE WORKSや、ChatWorkといった競合サービスとどの様に戦っていくのかは是非とも注目しておきたいと思っております。
実は、この会社もソフトバンクグループ(正確には孫氏が率いるビジョン・ファンド)がリードVCとなっており、昨年の9月に2億5000万ドルを調達したとの報道がありました。
上記の2社含め外資系企業が次から次へと日本市場へ参入してくるなかで、メルカリなどの日本を代表するスタートアップ企業の活躍に対しても当然ながら期待している私ではありますが、各フィールドで活躍されている方とのお話のなかで必ず話題となるのは、信頼できるチームメンバーの重要性です。
「人をつなげる」を生業としているからには、そういった面から企業・チームの発展に貢献するというミッションを持ちながら、この先も色々な方のサポートをさせて頂ければと思っております。
最後まで読んで頂きありがとうございます。
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ヘッドハンティングとは ー 日本での実態について
こんにちは。
外資系企業で仕事をしている方なら一度はヘッドハンターと名乗る人間からの電話を受けた事があるかもしれません。
見覚えの無い電話番号から、「〇〇さん、私はヘッドハンターの者でして・・・」と言われると、慣れていない方は間違いなく驚かれると思います。
そもそもなぜ、ヘッドハンターはあなたの連絡先を知っているのか。
そして、なぜあなたの仕事内容を知っているのか。
これは誰もが疑問に感じる点であり、それを正直に教えてくれるヘッドハンターは殆ど存在しません。
そもそも興味が無ければ、その様な連絡は無視をし続ければ良いのですが、あなたの人生において、より素晴らし企業・環境で、より高い報酬を受けれる機会を提示してくれる可能性がある為、全てを遮断してしまうのも賢明であるとは言えません。
ヘッドハンターと一様に言っても、その正体はとても曖昧です。
その業界において長年経験があり、あなたよりも数多くの業界人とコネクションを築いている方から、大学を卒業した後に何となく日本へやって来て、人材会社での経験が1年以下という方までいらっしゃいます。
当然の話ですが、転職という人生においてとても重要なプロセスを、業界の事を何も知らない方に任せるのは少々不安です。
そんな中、少しでも自身にとって有効的なヘッドハンターとの付き合いをするには、これから説明している事について知っておくのが大事であると思います。
・人材紹介の業態
・なぜヘッドハンターはあなたの連絡先をしっているのか
・ヘッドハンターと話をしてみるにあたって
<人材紹介の業態>
そもそも人材紹介の業態というのは2つのビジネスモデルがあります。
①登録型
広告等を活用し、転職希望者の登録を募り、転職の斡旋を行う業態。
企業例:リクルート、JACジャパン、インテリジェンス、ロバート・ウォルターズ、パソナキャリア等、名前を聞いた事がある大手企業は殆どこの業態です。
②サーチ型
企業における役員クラスや、探すのが難しい求人依頼に対して、自社もしは自身のネットワークやノウハウを駆使してクライアント企業が求める人材を探し出す業態。
一般的にヘッドハンティング会社と呼ばれるのがこのサーチ型という理解で良いかと思います。
企業例:Egon Zehnder、Spencer Stuart、Heidrick & Struggles、Russell Reynolds Associates、Korn/Ferry International
実態としては、①に該当する企業の方々も、ヘッドハンターと名乗ります。
メールや電話等で、「〇〇業界でトップの企業で、△△でのDirectorポジションがありまして・・・」といった様に、まずは会社名を出さずに、実際に電話や、会って話をした際には具体的な案件は無く、あなたの経歴についてのみ聞かれ、「今後良い案件があれば紹介する」となりそれから一切連絡が無い、というのは良く聞く話です。
結果、あなたは自身の情報のみ吸い取られ、完全に時間を無駄にするという事になり兼ねません。
不動産業者が釣り物件をネットに掲載し店舗へ誘導する行為に少し似ています。
一方で求人を出すクライアント企業側から、企業名を出さずに人材サーチを行って欲しいというリクエストがある場合があります。
理由は色々とあるのですが、例としてその企業がまだ公にしていない事業におけるメンバーを集っている場合です。
そこで、ヘッドハンターからのアプローチがあった場合、どの様に対応すれば良いのでしょうか。
人それぞれの考え方はあるとは思いますが、今回の記事で少しでも人材紹介の仕組みを知り、判断材料のひとつとして身に着けて頂ければと思います。
<なぜあなたの連絡先を知っているのか>
ヘッドハンターはそもそも、どこからあなたの連絡先情報を手に入れているのでしょうか。
基本的には下記の2通りが考えられます。
①クライアント企業があなたと実際に関りがあり(ビジネス上もしくはプライベート)、ヘッドハンターに仲介役を依頼する為に連絡先を共有している
②人材紹介会社のリサーチ部門(※1)が、どの会社にどんな方がいるかというデータを収集している
(※1)人材業界のリサーチについては、別投稿で詳しくお話をしたいと思います。
①の場合は、あなたが業界内で名前が売れているという事実からくるものですので、素直に光栄であると捉えるべきではと思います。
ただし、たまに見かけるのが、ヘッドハンターがこの様な説明をしつつも実はそうではないというケースです。
これを見極めるのも、難しくはありますが、優秀なヘッドハンターであれば丁寧に状況について説明をし、なぜあなたがヘッドハントの対象になっているのかを可能な限り教えてくれるはずです。
少し怪しいと思った際には、「自身のどの部分に対して先方は評価してくれているのか」という問いかけをしてみるのも良いかもしれません。
②について、ヘッドハント会社によっては、あなたの会社の社員名簿を持っているというケースもあります。詳しいお話は後日。
<話をしてみようと思うなら>
そもそもなぜヘッドハンターはあなたに電話をかけてくるのでしょうか。
これらの理由を知っていれば、ある程度短時間の会話の中でそのヘッドハンターと話をする価値があるのかを見極められるはずです。
①クライアント企業より、名指しで「この人が欲しい」というリクエストがあった。
クライアント側からの信頼度が高いヘッドハンティング会社であれば、直接的にコンペチター企業からの引き抜きをサポートしてくれという依頼がある場合があります。
私が働く会社では、実際にクライアントより企業名と氏名を頂き、我々のネットワークを活用してその方にアプローチする、というケースが良くあります。
この場合、ヘッドハンターは「とある企業より名指しであなたとお話をしたいとの事なので連絡しました」という内容でアプローチをするケースが多くみられます。
多くの場合、依頼企業からの要望もあり、ファーストコンタクトでその企業名を明かす事は少ないので少し怪しく感じるかもしれませんが、この様な場合は、少しでも多くその場で情報を聞き出してみましょう。
優秀なヘッドハンターであれば、1,2分の電話であなたに興味を持たせるためのセールスピッチを持ち合わせているはずです。
電話相手が繰り返し「改めて話をする日時を決めたい」と言う場合は、その方がアポイントのみをとるアシスタントの場合が多いです。
その際には、「個人情報は渡せないが、もう一度担当の方から電話を貰えれば話は聞く」という対応で良いかと思います。
本当に先方があなたと話をしたいのであれば、必ずまた連絡がきます。
ヘッドハンターはあなたに対してとても魅力的な機会を提案してくれる存在でもありますが、場合によってはただの時間の無駄になり兼ねないので、なるべく自身の時間の効率化を考えて対応をしましょう。
②実際にあなたの職務を知っており、クライアント企業で探している人材に当てはまる。
多くの会社は、過去に話をした事のある方の情報をデータベースに入力し、将来的にその方に合う案件があれば紹介するという流れになっています。
以前あなたが誰かに職務経歴書を渡したことがあったり、色々と自身のご経歴についてお話をした事があれば、その会社のデータベースにはあなたの情報が登録されていると考えた方が良いでしょう。
③KPI達成の為にとりあえずデータベース上に候補者情報を追加したい。
人材紹介会社にて働く方が日々どの様なKPIを設定して仕事をしているのかという部分は後の投稿で詳しくお話をしますが、例として、何人から職務経歴書を受け取りデータベースに登録したかという数字をKPIとして設定している会社も少なくありません。
こういった場合、本末転倒な仕事の仕方をしてしまう方もいるというのが事実です。
最後に、この仕事をするうえで、私が常に感じているのは、結局はご縁であるという事です。
突然の電話相手が、とても信頼しあえる友人もしくはビジネスパートナーになるというケースも私は何度も経験してきました。
これから更なる挑戦を求めて仕事をされている方にとっては、自身の活躍の場がどこであるのかを広い視野を持って見極めるのが重要であると思います。
そんな中で、ヘッドハンターとの正しいお付き合いによって、よりあなたの情報量を増やし、アンテナを強化する事が可能なのは確かです。
今後の記事では、信頼できるヘッドハンターの見極め方についても、より詳しくお話をさせて頂きます。
最後まで読んで頂きありがとうございます。
【ヘッドハンター・イン・ジャパン】は我々の日常や市場について、気が向いた際にアップデートしていくブログです。
転職市場についてのお問合せについてもお待ちしております。
(フォーカス分野:デジタル・テック・エンタメ・メディア・コンサル・各種エージェンシーにおけるセールス/マーケティング/事業開発/経営戦略/カントリーマネージャーポジション等)
いかなる疑問、質問、不満、クレームにつきまして可能な限り対応をさせて頂きますので、いつでも下記メールアドレスまでご連絡下さい。
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